2026年11月16日、Zoom、BBC、CNN、Fox News、Salesforce、GitLab、IKEA、HSBC、Equifax、エールフランスKLMをはじめ、ほかにも約150の有名ブランドの公式サイトを訪れた人々のブラウザーに、悪意のあるコードが送り込まれた。被害に遭ったのは合わせて178組織だ。
スクリプトは暗号資産ウォレットのアドレスをその場で攻撃者のものにすり替え、決済フォームからカード番号とセキュリティコード(CVV)を直接読み取った。Cookieとページのスクリーンショットを外部に送信し、iPhoneとiPadには脆弱性を突く攻撃キットまで読み込ませた。
この栄えある顔ぶれにまたしても名を連ねたのが、暗号資産市場で「ハードウェアによる安全」を売る最大手、Ledgerだ。
攻撃者は178社のどこにも直接侵入していない。侵入されたのは、ウェブサイトの画面でA/Bテストを実施するサービスを提供する委託先、Optimizelyただ1社だ。だが「業者のミス」で片づけたり、「店先のボタンを並べ替えたがったマーケティング担当者」のせいにしたりすれば、現代のテクノロジー業界全体をむしばむ病から、またしても目をそらすことになる。
そもそもマーケティング担当者に責任はない。銀行や暗号資産ウォレットの防御を設計するのも、ブラウザーに渡すヘッダーを設定するのも、顧客がカード番号を入力したり暗号資産のアドレスをコピーしたりするページで、どこの業者のコードを野放しで動かしてよいか決めるのも、彼らの仕事ではない。
その責任を負うのは経営トップ、最高技術責任者、そして設計を率いる技術者たちだ。11月16日に起きたことから、ひとつはっきりした。セキュリティや金融インフラを売る企業の舵を握っている人間は、初めから自社製品の上っ面しか理解していなかった。
料理人がライフルを作るとき
難しい技術課題に挑む企業のトップが、その技術については宣伝パンフレット程度のことしか知らない。そんな例はいくらでもある。
軍隊で一日も過ごしたことのない国防相や、自分では撃てもしないのに狙撃銃を作る料理人のようなものだ。
トヨタ車に5年乗って、いっぱしの顔で車を語ることはできる。だがその人は、エンジンを一度も分解して組み直したことがなく、ボンネットの下で何が起きているかもさっぱり知らない。私たちは毎朝、電気ケトルのスイッチを入れる。湯を沸かせたからといって電気技術者になれるわけではない。
暗号資産業界と企業ITの相当部分は、出発点からまさにこうして築かれた。同じウォレットから何年にもわたって初歩的な穴が次々に出てくるのを見ると、創業者たちはある晩、ビール片手に流行の話を小耳に挟んだだけではないか、という思いが拭えない。「暗号資産を失うのが怖い」という心理で億単位の金を稼げると聞き、金を出し、自分たちと同じ程度の理解しかない人間を雇い、「鉄壁の守り」を世界に売り始めたのではないか。
誰かがコードを1行見落としたという話ではない。穴は最初から、採用した技術と設計そのものにあった。経営者と設計責任者がウェブの仕組みを本当に理解し、どんな脅威を想定すべきかをわきまえていたら、こんな仕組みは門前払いしたはずだ。よそのサーバーが、いつでも運営側の知らないうちに、顧客のブラウザーに好きなJavaScriptを送り込み、ページの隅々まで自由に触れるのだから。
素通りできた入口 Optimizelyを経由した攻撃の仕組み
技術的な仕組みは笑ってしまうほど単純だ。Report URIの研究者が詳しく分析し、Optimizely自身も確認している。
Optimizelyは、顧客がサイトをリリースし直さずに画面の要素を変更できるよう、全ページに埋め込むスクリプトを配布している。サービスの管理画面にはProject JavaScriptという標準の入力欄がある。このクラウド上の欄に書き込んだコードは何であれ、公式のcdn.optimizely.comから自動配信され、顧客サイトを訪れた全員のブラウザーで実行される。
11月16日、攻撃者はOptimizely自体のアカウント登録の仕組みに脆弱性を見つけた。顧客プロジェクトの管理者のパスワードを知らなくても、管理者として操作できる穴だった。Optimizelyは公式の告知でそう認めている。
178社のプロジェクトにアクセスできるようになった攻撃者は、Project JavaScriptにごく小さなローダーを書き込んだ。これは外部ドメイン1688360.ccから悪意のあるスクリプトの本体track.jsを読み込むものだった。ある版ではドメイン名をbase64で隠していた。別の版ではコード片自体にマルウェアの予備のコピーが埋め込まれ、外部ドメインがブロックされるとevalを通じてその場で実行された。
訪問者のブラウザーから見れば、非の打ちどころがない。スクリプトは信頼済みのcdn.optimizely.comから、有効な証明書を使ってHTTPSで届く。ところがページ上では、こんなことが一斉に起きていた。
- 暗号資産のアドレスを片端からすり替える「クリッパー」。スクリプトはBitcoin、EthereumとすべてのEVM系ネットワーク、TRON、Solana、TON、Litecoin、Bitcoin Cash、Dogecoinのアドレスを探し、攻撃者のウォレットのアドレスに置き換えた。すり替え先のアドレスが有効で、ウォレットがエラーを出さないよう、チェックサムまで確かめていた。対象はページ本文や入力欄、「コピー」を押したときのクリップボード、さらには
fetchやXMLHttpRequestが外部に送るリクエストの中身にまで及んだ。ページの防御をかわすため、マルウェアはJavaScript自体の基本機能の呼び出しにも割り込んでいた。 - 決済カード情報の抜き取り。利用者がサイト自体の決済フォームにカード番号、有効期限、CVVを入力すると、スクリプトはその情報を読み、攻撃者のサーバーに送った。StripeやAdyenといった決済代行業者が用意した隔離済みの入力画面なら、話は別だ。
- セッションの乗っ取りと監視。暗号資産のアドレスのすり替えに成功した瞬間、マルウェアはブラウザーのCookieとページの完全なURLを外部に送り、被害者の画面を撮影した。
- 実際に投入されたiOS攻撃キット。iOS 18.6以前を搭載したiPhoneやiPadで感染ページを開くと、スクリプトは端末のOSに侵入するための攻撃キットCorunaとDarkSwordを読み込んだ。
11月16日、悪意のあるコードは朝から晩まで世界的なブランドのサイトに居座った。Report URIの集計では、最初の9時間だけで、すり替え先の暗号資産アドレスへの直接送金だけを数えても、攻撃者の手に約7,040ドルが渡った。17日の朝までには引き出されていた。額がこの程度で済んだのは、被害企業の大半が報道機関か小売業者だったからにすぎない。ブロックチェーン上の送金は、その一件一件が取り消せない。
設計者の盲点 大手の85%は扉すら閉めていなかった
Report URIの報告で何よりも雄弁なのは、被害企業のContent Security Policy(CSP)ヘッダーを調べた結果だ。CSPは現代のウェブの基本的な安全装置だ。サイトがブラウザーに対し、どのドメインからスクリプトを読み込んでよいか、そのスクリプトがどこにデータを送ってよいかを明示する。
たとえOptimizelyのような委託先が侵入を許しても、CSPを正しく設定していれば、そのスクリプトは無関係なドメイン1688360.ccからtrack.jsを読み込むことも、盗んだカード情報やCookieを外部に送ることもできない。
被害組織の160ドメインを調べると、こうだった。
- 68社にはCSPヘッダー自体がなかった。
- 50社は設定があまりにもお粗末で、外部のマルウェアの読み込みも、盗まれたデータの送信も素通しした。
- 攻撃を完全に防げたのはわずか24組織(15%)だった。
なかでも傑作なのは銀行のHSBCだ。同行のCSPは1688360.ccからの外部ファイルの読み込みを阻止した。だが攻撃者は予備を用意していた。Optimizelyのコード片に直接埋め込まれたマルウェアは、銀行のサイト上でeval()を通じて動いた。
世界有数の銀行が、任意の文字列をプログラムとして実行できる危険極まりない設定unsafe-evalを、なぜ自社サイトで許していたのか。Report URIが指摘するように、ほかならぬOptimizelyの公式ドキュメントが顧客にunsafe-evalの有効化を推奨していたからだ!
この設計をよく考えてみてほしい。銀行や約150社の大企業の技術者が、本番のページに外部スクリプトを組み込む。その中身はよそのクラウドの管理画面から、誰のレビューも受けずに即座に書き換えられる。しかも技術者は自分の手で、ブラウザーのevalに対する防御まで切っている。これが、ケトルのスイッチの入れ方を知っている人にウェブインフラを設計させた結果だ。
澄ました顔のLedger 誰でも素通りできる場所にチタンの金庫
放送局や家具の販売会社に交じって、ひときわ異彩を放つのがLedgerだ(Cointelegraph)。会社の存在意義は「あなたのパソコンは危険です。暗号資産の保管は私たちにお任せを」の一言に尽きる。その会社が11月16日、公式サイトledger.comから、暗号資産アドレスをすり替え、カード情報を盗み、iPhoneに侵入するためのスクリプトを配っていた。
ウォレットを取り巻く自前の仕組みを穴だらけにしてきたのは、Ledgerの長年の伝統だ。
- 2020年、マーケティングとオンラインストアの基盤に開いた穴から、ウォレット購入者数十万人の自宅住所、電話番号、氏名が誰でも閲覧できる状態になった。
- 2023年12月、外部のCDNである
jsdelivrから配信していたLedger Connect Kitライブラリが乗っ取られた。悪意のあるJavaScriptは分散型アプリに直接入り込み、利用者から数十万ドルをさらっていった。 - 2026年10月、筐体の中に不正な部品を仕込んだ改造済みのLedger端末が購入者に届いていた経緯を、本紙で詳しく取り上げた。
- そして2026年11月16日、公式サイト
ledger.comはまたしても訪問者にトロイの木馬を食わせた。今度の届け主はA/BテストサービスのOptimizelyだった。
セキュリティ部門Ledger Donjonの反応は、一字一句予想どおりだった。同社はledger.comの感染を認めるやいなや、「このインシデントはハードウェア端末のアーキテクチャ、Ledger Live、利用者の秘密鍵に影響していない」と胸を張った。
これぞ偽善の見本だ。顧客は念を送るだけでLedgerの「セキュアチップ」にアクセスできるわけではない。端末を手にする前には、公式サイトledger.comを開き、注文するためにフォームにカード情報と自宅住所を入力する。アプリのダウンロードやマニュアルの確認にもサイトを使う。
ところがウォレットメーカーの公式サイトの玄関先で顧客を出迎えるのはtrack.jsだ。入力したカード情報を抜き、クリップボードのアドレスをすり替え、脆弱性を突いてその人のiPhoneにまで侵入しようとする。
外部スクリプトをろくに考えもせずに組み込んだせいで自社サイトの正面玄関では客が強盗に遭っている。そこで「端末の中にはとても頑丈な金庫があります」と客に説く。それはサイバーセキュリティではない。設計を決めた人間が、自分たちにはその仕事を担う資格がまったくないと一筆書いたも同然だ。
「公式サイト」の死と「ストアから入れたアプリ」という幻想
何十年ものあいだ、ネットを安全に使うための心得はひとつの助言に支えられてきた。「アドレスバーを確かめ、HTTPSの鍵マークを確認し、そのブランドの公式サイトだけを使いましょう」。11月16日、その鉄則はとうとう通用しなくなった。訪問者が開いたのは、正当な証明書を持つ本物のhsbc.com、zoom.us、ledger.comだ。それでもクリップボードには他人のウォレットアドレスが入った。書き換えたのはサイトの運営者自身が見たこともないコードだった。
いまの企業サイトはもはや自社の城ではない。腕のない設計者が20もの外部業者を住まわせた共同住宅だ。A/Bテスト、広告ピクセル、チャットウィジェット、外部フォント、トラッカーがひとつ屋根の下にいる。20の入居者のうち1軒に侵入すれば、銀行やウォレットメーカーの公式看板を掲げたまま、強盗が商売を始められる。
「ウェブサイトは使わない。App StoreかGoogle Playから公式アプリを入れている」。いまや、そう無邪気に構えても同じことだ。ストアに並ぶ暗号資産ウォレットやフィンテックアプリの相当な割合は、まさに同じウェブページをWebViewで包んだものなのだから。
ハイブリッドやネイティブで書かれたアプリでさえ、外部の解析SDKや、ストアの審査を経ずにサーバーから新しいJavaScriptをひそかに読み込む仕組みを詰め込んでいる。設計者が「よそのクラウドスクリプトを十本ほど入れて、何でも許しておこう」という同じ考えの持ち主なら、スマートフォンに並ぶきれいなアイコンも、ブラウザーのタブと同じ罠になる。
Optimizelyを経由した攻撃の主役は天才ハッカーではない。ずいぶん前にセキュリティを営業用のプレゼンにすり替えた業界こそが主役だ。他人のお金に責任を負う企業の舵を握るのは、電気ケトルのスイッチなら入れられるが、コンセントの電気がどこから来るのかは見当もつかない人たちなのだ。